※サンプル

工法概要

建物を新築あるいは改修する場合、建物の耐震性能目標を、お客さまと設計者が相談して決定する必要があります。耐震性能目標を決定するためには、建設地における過去の被害地震の情報や将来予想される地震の推定、これらの地震が対象建物へ及ぼす被害の推定などが重要な情報となります。
これに応えるため、お客さまと設計者が耐震性能目標を相談するために有効で簡易な地震危険度評価ツールを作成しました。

工法の特徴

次のような検討を行うことができます。

1. 耐震性能の簡易評価（築年代，階数より）
2. 過去の被害地震の提示（震度階級を指定）
3. 指定した被害地震による被害程度の推定
4. 基準法告示波*1による被害程度の推定
5. 耐震改修による効果を推定（改修前と比較）

*1 基準法告示波とは、建築基準法告示で規定された地震波のこと。(500年に1回の発生確率（極めて稀に発生する地震）)